NISAに興味はあるけれど、「何から始めればいいのか分からない」「どの金融機関を選べばいいの？」と悩んでいませんか？
NISAは4ステップで簡単に始められます。
本記事では、投資未経験の方でも迷わず進められるよう、NISAの基礎知識から具体的な始め方、金融機関選びのポイント、投資金額の決め方まで分かりやすく解説します。
元本割れのリスクを抑える方法やiDeCoとの使い分けなど、始める前に知っておくべき知識も紹介していますので、ぜひ最後までお読みください。
NISAとは
NISAとは投資で得た利益が非課税になる国の制度です。
2024年から新制度に移行し、非課税期間が無期限になり投資枠も拡大しました。
ここでは新NISAの基本と2つの投資枠について解説します。
つみたて投資枠と成長投資枠の違い
新NISAには「つみたて投資枠」と「成長投資枠」の2つがあり、両方を併用できます。
つみたて投資枠は年間120万円まで積立投資ができ、金融庁が認めた投資信託のみが対象です。
長期的にコツコツ資産を増やしたい方に向いています。
一方、成長投資枠は年間240万円まで投資でき、個別株や投資信託など幅広い商品を購入できます。
積立だけでなく、まとまった資金で一括購入も可能です。
非課税保有限度額の総枠は1,800万円ですが、成長投資枠だけで使える上限は1,200万円までとなっています。
非課税保有限度額を全て使い切りたい方は、つみたて投資枠の利用が不可欠です。
| つみたて投資枠 | 成長投資枠 | |
|---|---|---|
| 非課税保有期間 | 無期限 | |
| 年間投資上限枠 | 120万円 | 240万円 |
| 非課税保有限度額（総枠） | 1,800万円（うち成長投資枠は1,200万円） | |
| 投資対象商品 | 長期・積立・分散投資に適した一定の投資信託 | 上場株式・投資信託など（デリバティブ等を除く） |
NISAの始め方 4STEP
NISAは金融機関選びから口座開設、銘柄選び、購入設定までの4ステップで始められます。
ここでは投資未経験の方でもスムーズに始められるよう、各ステップを詳しく解説します。
1.口座開設する金融機関を決める
NISAを始めるには、まず金融機関でNISA口座を開設しなければなりません。
NISA口座を開設できる金融機関には、証券会社や銀行、信託銀行、郵便局などがあります。
証券会社の場合は「証券総合口座」、銀行の場合は「投資信託口座」を開設し、その中にNISA専用の口座を別枠で作成します。
NISA口座は1人1口座しか作成できないため、複数の金融機関で口座を持つことはできません。
取扱商品の種類や手数料、独自サービスなどを比較して、ご自身に合った金融機関を慎重に選びましょう。
金融機関選びのポイントは後の章で詳しく解説します。
2.口座開設の申し込みをする
利用する金融機関が決まったら、必要書類を準備して口座開設の申し込み手続きをします。
口座開設に必要な書類は以下のとおりです。
インターネットで申し込む場合は、必要情報を入力して書類をアップロードします。
店頭や面談で申し込む場合は、必要書類を持参してください。
本人確認書類の住所や氏名は、金融機関に登録した情報と一致している必要があります。
申込後、金融機関と税務署で審査が行われ、二重開設になっていないかなどがチェックされます。
3.投資する銘柄を選ぶ
口座開設が完了したら、毎月積み立てていく銘柄を選びましょう。
つみたて投資枠の対象商品は、金融庁が定める基準をクリアした投資信託に限られています。
長期の積立投資に向いている商品が厳選されているため、投資初心者でも選びやすいはずです。
ただし、投資信託によってリスクの種類や大きさが異なるため、ご自身の意向に合うものを選ぶよう心がけてください。
1つの銘柄だけでなく、複数の投資信託を組み合わせることも可能です。
よりリスクを分散するには、値動きが異なる複数の商品に分散投資することも検討してみましょう。
4.購入金額を設定する
投資する銘柄が決まったら、毎月の積立金額を設定します。
つみたて投資枠の年間投資上限は120万円であるため、毎月最大10万円まで積立が可能です。
ただし、金融機関によっては月100円や1,000円から申し込みできるなど、少額での積立にも対応しています。
初めてNISAを利用する際は、いきなり大きな金額で始めるのではなく、無理のない余剰資金の範囲内で設定しましょう。
一度設定すると自動で買付が行われるため、引落口座の残高不足に注意してください。
積立金額は後から変更できるため、資産運用に慣れてきたら増額を検討するのもよいでしょう。
NISAを始める金融機関選びのポイント
NISA口座を開設できる金融機関の数は多く、取扱商品やサービス内容は機関ごとに異なります。
ここでは金融機関を選ぶ際に確認すべき6つのポイントを解説します。
1.取扱っている商品の種類と数
金融機関によって取り扱う商品の種類や本数は大きく異なります。
投資したい商品が決まっている場合は、希望の商品を取り扱っている金融機関を選びましょう。
まだ商品が決まっていない方は、取扱銘柄数の多い金融機関を選べば、今後ほかの商品に興味を持ったときにも対応できます。
ただし、選択肢が多すぎると迷ってしまう方もいるでしょう。
初めて投資する方で商品選びに不安がある場合は、基本的なラインアップに絞っている金融機関を選ぶのも一つの方法です。
2.取引手数料
つみたて投資枠の商品は基本的に取引手数料や購入時手数料が無料です。
一方、成長投資枠で購入できる株式や投資信託の一部には手数料がかかるものがあり、金額は金融機関によって異なります。
将来的に成長投資枠を利用する可能性がある方は、手数料を比較しておきましょう。
コストを抑えて運用効率を高めるため、なるべく手数料の低い、NISA関連の取引手数料を全て無料にしている金融機関がおすすめです。
3.金融機関の独自サービス
金融機関ごとに提供している独自サービスを比較すると、より使いやすい機関を見つけられます。
証券会社でNISA口座を開設すれば、取扱商品数が豊富で成長投資枠での株式投資も可能です。
銀行や郵便局なら、身近な店舗で相談しやすく、取引実績に応じた預金金利の優遇やATM手数料無料などの特典を受けられる場合もあります。
また、連携企業のポイント付与やキャンペーンでのプレゼント、リアルタイム入出金サービスなど、金融機関ごとに特色あるサービスを展開しています。
たとえば、楽天証券なら楽天ポイントがたまるプログラム、SBI証券ではSBI新生銀行での預金金利の優遇などです。
ご自身の投資スタイルや希望するサービス内容を整理して選びましょう。
4.アプリやサイトの使いやすさ
アプリやサイトの使いやすさも考慮に入れておくと良いです。
特にネット証券会社の場合は実店舗がないため、スマホやPCの画面越しに売買の注文を出したり、入出金の操作を行ったりしなければなりません。
直感的に操作しやすいUIを備えたサイトを選べば、余計な時間やストレスをかけずに投資に集中できます。
たとえば、普段楽天でショッピングをしている方は楽天証券のUIに馴染みがあり、操作しやすいのではないでしょうか？
自分にとって相性の良いサイトをみつけてください。
5.顧客サポートの充実度
手続き方法や投資に関して相談できるサポート体制の有無も確認しておきましょう。
店舗を持たないネット証券やネット銀行でも、電話やチャットでサポートをしている場合があります。
疑問点をすぐに解決したい方は、サポート窓口の営業時間や対応方法を事前にチェックしておくと安心です。
スタッフと対面で投資の相談をしたい方は、実店舗のある銀行や証券会社、郵便局などが選択肢として挙げられます。
特に投資初心者の方は、丁寧なサポートを受けられる金融機関を選ぶとよいでしょう。
6.買付資金の引落方法
投資資金の引落方法も金融機関選びの重要なポイントです。
通常、投資資金は銀行口座から引落で証券口座に入金され、商品購入に充てられます。
給与振込口座を引落用口座に指定できる金融機関や、すでに口座を持っている金融機関でNISA口座を開けば、口座開設や資金移動の手間を省けて便利です。
また、銀行と証券会社の口座連携サービスによる自動入出金や、クレジットカード決済、電子マネー決済などに対応している金融機関もあります。
ご自身の管理しやすい引落方法に対応しているか、事前に確認しておきましょう。
NISAの投資金額の決め方
投資金額は目標に応じて設定するのが基本ですが、明確な目標がない場合は少額から始めても問題ありません。
ここでは2つの投資金額の決め方を紹介します。
目標金額から逆算して毎月の積立額を決める
目標額と期間、想定利回りが決まっている場合は、逆算して毎月の積立額を算出できます。
計算式は複雑なため、シミュレーターを使って計算すると良いでしょう。
計算した積立額と家計から出せる金額に差がある場合は、目標額を見直すか、株式の比率が高い投資信託を選んで積極的な運用を検討しましょう。
ただし、途中で積立金額を変更したり運用を止めたりすると、長期投資の複利効果を十分に得られなくなります。
無理のない金額で設定し、積み立てを続けることが大切です。
目標がない人は少額から投資してみる
明確な目標金額がない方や投資初心者の方は、少額から始めてみましょう。
新NISAのつみたて投資枠は、毎月少額の投資を継続することで効果を発揮します。
たとえば毎月2万円を利回り3％で20年間積み立てた場合、元本480万円に対して運用収益は177万円となり、合計657万円になる計算です。
預金と異なり元本保証ではないため日々の値動きはありますが、少額でも長期運用を続けることで複利効果が働き、資産を増やせる可能性があります。
最初は無理のない範囲で始めて、余裕が出てきたら少しずつ投資金額を増やしていくとよいでしょう。
NISAを始める前に知っておいてほしいこと
ここまででNISAの始め方を解説してきました。
あとは実際にお金を準備して投資を始めるだけですが、その前に知っておいてほしいことが2つほどあります。
- 元本割れするリスクがある
- iDeCoという選択肢もある
どちらも資産形成を成功させるために重要なことですので、心に留めておいてください。
元本割れするリスクがある
NISA口座で購入できる株式や投資信託は、預貯金と異なり元本が保証されていません。
投資した商品の値動きによって、元手の金額よりもお金が減ってしまう「元本割れ」が起こる可能性があります。
元本割れのリスクを抑えるには、投資先や購入のタイミングを分散させる「分散投資」の考え方が重要です。
値動きが異なる複数の資産に投資することで、価格変動による影響をある程度抑えやすくなります。
また、毎月一定額を積み立てる「ドル・コスト平均法」も有効で、価格が低いときに多く買い、高いときに少なく買うため、購入単価の平準化が期待できます。
長期運用をするのも有効な手段で、運用期間が長ければ長いほど、元本割れする確率は低くなるでしょう。
あくまで過去の統計を基にした話ですが、20年以上運用した場合に元本割れする確率は限りなくゼロに近づくようなシミュレーション結果もあるようです。
iDeCoという選択肢もある
資産形成の方法として、NISAのほかにiDeCo（個人型確定拠出年金）という選択肢もあります。
iDeCoは掛金の全額が所得控除の対象となり、運用益も非課税です。
受取時には退職所得控除または公的年金等控除が適用され、拠出・運用・受け取りの全てで税制メリットを受けられます。
所得税や住民税の負担を抑えながら老後資金を準備できる点が特徴です。
ただし、iDeCoは私的年金制度であるため、原則60歳まで掛金を引き出せません。
NISAとiDeCoは併用できるため、引き出す可能性があるお金はNISA、60歳まで引き出さないお金はiDeCoなど、用途に応じて使い分けるとよいでしょう。
まとめ
NISAは投資で得た利益が非課税になる制度で、金融機関での口座開設から銘柄選び、購入設定をすることで始められます。
金融機関を選ぶ際は、取扱商品や手数料、サービス、アプリの使いやすさなどを比較しましょう。
投資金額は目標から逆算するか、少額から始めて徐々に増やす方法があります。
ただし、元本割れのリスクがあるため、分散投資や長期運用でリスクを抑えることが大切です。
また、老後資金の準備にはiDeCoという選択肢もあり、NISAと併用できます。
無理のない範囲で地道に積み立てることが資産形成のポイントです。
